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第一回:サーフィン業界の現状と最新の技術トレンド
サーフィン文化発祥の地LAで次世代サーフボード開発を!

柳澤 大輔  

南カリフォルニア大学 MBA/製品開発工学部大学院 (JETROロサンゼルス リサーチ・アシスタント)

  最近至る所で「環境に優しい」や「グリーン」といったエコトレンドを生かしたプロダクト開発が進んでいる。自動車業界では、各社競ってハイブリッドカー市場への参入や次世代エネルギー開発へ投資を実施している。そんな「エコブーム」は、ここLA発祥のビーチカルチャーの代表でもあるサーフィン業界にも大きく影響している。長年サーフボードのプライマリサプライヤとして、サーフィン業界をサポートし続けてきたClark Form社が、2005年12月に自らの決意で突然そのドアを閉じた。当社は停止の真相を明らかにしていないが、EPA(米国環境省)の環境安全基準に見合わない器具や薬品を使用していた事が主要な原因と言われている。独占に近い状態だった世界最大のサーフボードブランク工場が一日にして停止したことを受け、業界ではこれを機に、サーフボード開発にも、「環境」という新たな要件が追加された。それから2年がたった現在のサーフィン業界では、新素材、そして新しい構造のサーフボード開発がより一層盛んになってきている。
 
特許戦略を考える
第1回:なぜ特許出願をするのか?
山崎 利直(UCLA客員研究員)

    近年、経済のグローバル化に伴って企業間の国際競争が激化し、知財を巡る状況も複雑化している。このような状況の下、適切な知財戦略を取ることが企業経営の鍵になっている。そこで、今回より計3回にわたり、知財を巡る最新動向を紹介すると共にそれに対応するための知財戦略を考えていきたい。知財=知的財産権には、特許権、実用新案権、意匠件(デザイン)、商標権、著作権、営業秘密等が含まれる。よって特許を中心としつつも幅広く知財戦略を紹介していきたいと考えている。なお、本稿は筆者の個人的見解であり、特許庁の公式見解ではないことをお断りしたい。

 
 
Business Technology Center and JETRO Sign Memorandum of Understanding to Assist Japanese Entrepreneurs in L.A.

By JETRO Los Angeles, Stefan Vos & Kentaro Funaki

The Business Technology Center, an incubator run by the County of Los Angeles, and JETRO signed a Memorandum of Understanding, initiating a cooperative effort between the two organizations. Using the MOU as a starting point, JETRO will work with BTC to bring Japanese startups into L.A. to be incubated at BTC facilities.

 
未来を担うイノベーターの視線
UC Irvine Department of Chemistry 星野 友

人工抗体の開発と事業化を目指した試み

抗体とは人間の体内にウィルスや菌、毒素などの異物が進入した際、それを認識し結合することによって中和するという機能を持った免疫機能の要を担うタンパク質である。抗体は100年前にベーリング博士と北里博士が存在を発見して以来、血清療法や病気の診断のために広く応用されてきた。近年では高純度のモノクローナル抗体作成の技術が急速に進歩し、抗体を使った抗ガン剤等の医薬品は製薬業界の一大市場を形成 している。




 
未来を担うイノベーターの視線
Konami Digital Entertainment Inc. Producer 木本 旬

最先端技術とTVゲーム

本格的なコンピューターゲームの歴史は1983年の任天堂・ファミリーコンピューター(通称ファミコン)から始まる。それまでのコンピューターゲームはインベーダーに代表されるように、画面が移動せずその場での動きを楽しむものだったが、ファミコンで初めてスーパーマリオブラザーズ(1985年)のような「横方向の動きが物語を展開していくスタイル」が登場した。




 
ウォルマートの環境戦略
SoCalエコ・イノベーション研究会

世界最大の企業、小売大手のウォルマートが、昨年より環境問題に真剣に取り組み始めたとして話題を集めている。環境ビジョンをとりまとめた他、Carbon Disclosure Project(CDP)とのパートーナシップでのエネルギー消費・温暖化ガスの排出削減、ソーラー・エネルギーへの転換など、同社の環境イニシアチブの概要を報告する。br />